FQA
Q.相談をしたいのですが、どうすればいいでしょうか？
A.まずはお気軽に、電話・メール等でご連絡を頂き、一度事務所にお越し下さい。ご希望であれば、伺わせて頂きます。
まずは、自分の考え方・趣味思考を出来る限り伺い、En.A+D.の仕事に対する取り組み方等について、ご説明させて頂きます。
最初は顔合わせ程度とお考え頂き、En.A+D.を知って頂ければと思います。
初回は費用は発生しませんので、お気軽に御相談下さい。
Q.相談するにあたって何か準備しておく必要がありますか？
A. 相談する内容を具体的にお持ちであれば、その資料をお持ちください。又、建築設計のご相談であれば、土地の資料等をご持参ください。その他には特にご用意いただくものはございません。
実現したい思いや、希望を進めていく上で重要視されている点をお聞かせください。
Q. En.A+D.は建築設計の仕事だけですか？
A.En.A+D.では建築事務所の業務範囲を越えて、質の高いデザインプロデュースを目指しております。
もっと、もっと建築デザインの可能性にチャレンジして行きたいと思っています。
もちろん、建築設計のご依頼は歓迎致します。
Q. 業務範囲はどこまでですか？
A. プロダクトデザイン、ブランディング、エクステリアデザイン、インテリアコーディネート、リノベーション住宅のプロデュース等、を中心にしております。又、その他、建築という器に入るものは全て、業務範囲と考えております。お気軽にご相談下さい。
Q.要望がとても多いのですが、大丈夫でしょうか？
A.心配ありません、沢山の夢をお聞かせください。
せっかくの機会ですので、始めは欲張りすぎるくらいの要望をお聞かせください。
Q.予算についての相談は可能ですか？
A. もちろんです。
ご希望のご予算に合わせて、最大限のご提案をさせて頂きます。
Q. 敷地が決まっていないのですが相談できますか？
A. もちろん可能です。敷地の可能性についてや予算のバランスなど様々な点からアドバイスをさせていただきます。
Q.正式に依頼する前に、検討のためのデザインやプラン等を考えて頂けますか？
A. もちろんです。En.A+D.は、いろんなデザインをプロデュースする場所です。
初回ご面談時に、お話をお伺いした上で、依頼をご検討いただくためデザインプレゼンテーション契約を結んで頂き、プラン等を作成致します。（ プレゼン図面、模型等）目安として2～3週間程度お時間をいただきます。プレゼン内容にご納得した上で、その後、ご契約をして頂きます。 残念ながら契約に至らなかった場合は、プレゼンテーション作成費として、打ち合わせ時に取り決めた費用を申し受けます。プロダクトデザイン・インテリアデザイン・エクステリアデザイン、その他デザインにつきましては、見積もりを提出させて頂きますのでお気軽にご相談ください。
Q. 設計・監理料は、どれくらい必要ですか？
A. 建物工事費用の10％～15％程度とお考えください。
構造計算が必要な場合、別途構造計算費用が必要となります。設計料の20％程度とお考えください。
また、最低設計料は200万円（税抜き）とさせて頂いております。
（リノベーションの場合は最低50万（税抜き））
Q. プロダクトデザイン料は、どれくらい必要ですか？
A. 製作物によります。
まずは、お気軽にご相談下さい。
Q. ブランディング料は、どれくらい必要ですか？
A. ブランディング内容によります。
まずは、お気軽にご相談下さい。
Q. インテリアコーディネートやエクステリアデザインだけの依頼でもいいのですか？又、デザイン料はどれくらい必要ですか？
A. はい、大丈夫です。
まずは、お気軽にご相談下さい。
Q. 完成までどれくらい期間がかかりますか？
A. 一般的な個人住宅を例に上げますと、初めてのご相談から完成まで、約１年程度とお考えください。
ご相談頂ければ、調整させて頂きます。 建物の用途・規模によって、完成までの期間は前後します。
プロダクトデザイン・ブランディング・エクステリアデザインについては、依頼内容によりますので改めて、お伝えします。
Q. 遠方でも依頼は可能でしょうか？
A. 場所は問わず、お引き受け致しております。
遠方の場合は別に、交通費実費を申し受けます。
詳細は条件により、別途お見積り致します。
En.A+D.が考えるデザインとは…
具現化されたモノだけではなく、それを創り出すプロセスも含めてデザインと考えます。
建築家（architect）とは建築の設計や監理、その他関連業務など建築関係のプロフェッショナルサービスを提供する職業です。
（社団法人日本建築家協会より抜粋引用）
プロフェッショナルサービスとは高度に専門的で、公共性の高いサービスのことを言います。
たとえば医師、弁護士、建築家、会計士等の提供するサービスがそれにあたります。
誰でも、望めばどのような職業につくことも保証されている社会で、プロフェッショナルサービスを提供するには『資格』というハードルが課せられます。
それは、必要とされる専門性も公共性も持たない人が提供する、質の低いサービスから消費者を守るためです。
従って多くの国ではこのようなプロフェッショナルサービスを提供する人に対しては適切な教育、訓練、試験などによってその能力を判断し、資格あるいは免許の取得を義務付けています。
その資格を得た人は、法律によって自由競争から保護されることになりますが、一方で、その公共性を維持するための義務を負うことになります。
（社団法人日本建築家協会より抜粋引用）